旭食品は6月25、26日の2日間、神戸国際展示場にて「旭食品フーデム2025」を開催した。「ステークホルダーとの連携強化」をテーマに、合計519社が出展。得意先約2000人が来場した。
初企画として、トモシアHDのリテールサポート担当による「下半期トレンド予測コーナー」を展開。今年も長期休暇となる年末年始向けの売場提案、今年30周年を迎えるクラフトビール特集では地域のおすすめ商品を展示した。このほか節約メニュー、タイパメニューなど、10の切り口から同社おすすめ商品を提案した。
地域メーカーの出展は、初出展18社を含む120社の規模で展開。47都道府県を網羅して、各小間にて試食も多数提供した。同社では地域メーカーの出展を、毎年1割増を目標に拡大している。
久郷正人取締役商品統括本部本部長は、「コロナ禍が明けても地域フェアは人気で、得意先の増収を後押しする地域食品の拡大は不可欠」と話した。
水産コーナーは前年より大幅増の32社が出展した。今回初めて旭食品グループの水産関連会社を含め、全国の特色ある水産メーカーが集結して、水産業界の最新トレンドとともに、多数の商品を紹介。注力事業「第六事業プロジェクト本部」からは、「本まぐろ解体ショー」を提案して、6月時点で15本を実施した実績を紹介。また高知の本カツオをLINE発注で直送するシステムや、養殖魚の直送販売などを提案。「都心部以外から、魚が潤沢に供給されないと相談されることが増え、関連会社の大倉や香西物産と連携して冷凍商材などを強化した」（同）。
関連会社のブースでは、旭フレッシュが24年度に前年比40％超伸長した「ゆず胡椒塩ぽん酢」や、米のボリュームアップ商材として注目されている「国産雑穀米3品」などをアピール。昨年7月にグループ子会社となった食品輸入卸事業のイマイは、アジアのエスニック調味料や食油、農産缶詰などを紹介。カテゴリーを超えてワンストップで買い物ができる棚割りを提案した。
