「日本はイタリアの高品質な食材にとって重要なマーケット。さらに広げていける手応えを感じている」と話すのはイタリア大使館貿易促進部のジャンパオロ・ブルーノ部長。アジア最大級の食品・飲料展示会「FOODEX JAPAN2025」（3月11～14日、東京ビッグサイト）において、「イタリア館」は海外パビリオンで最大規模のスペースを展開し、日本の有力な小売業や外食企業らと活発に商談を行った。24年のイタリア産食材の日本向け輸出額は10億ユーロ、前年比二ケタ増。上位品目はパスタ、トマト缶、ワイン、オリーブオイル、チーズなど。
「FOODEX JAPAN」のイタリア館には198社、館外に22社、合計220社が出展した。ブルーノ部長は「実はキャンセル待ちが50社以上あった。この規模と期待感がイタリアにとって日本市場の重要性を表している」と説明。
会場で行われた商談では大手スーパーらと複数成約し、イタリア産のワイン、トマト加工品、オリーブオイル、冷凍食品などの取り扱いが増える見通し。店頭ではイタリアンフェアなどでの盛り上がりが期待される。
直近の動向について、「日本は物価高が消費に影響を及ぼしているが、食への関心は高まっている」とし、「特にサステナビリティ、オーガニックなどの特長を有した『Made in Italy』の食材が品質に敏感な日本の消費者に支持されている。コメの品薄・価格高騰の代替でイタリア産のパスタやリゾットの需要が増える可能性も感じている」と展望した。
イタリア料理は25年中にユネスコ世界無形文化遺産に登録される見通し（現在申請中）。ブルーノ部長は「和食はすでにユネスコ世界無形文化遺産に登録されているが、イタリアでもヘルシーでおいしいとの認知が高まっている。両国には共通点が多く、互いの食文化を高め合っていければ」などと話した。
イタリア館のオープニングイベントにはイタリアのプロサッカーリーグ、セリエAで活躍したアレッサンドロ・デル・ピエロ氏が登場。大勢の来場者を前に「われわれは『Made in Italy』の製品に誇りを持っている」とアピールした。
