9.2 C
Tokyo
14.6 C
Osaka
2025 / 12 / 23 火曜日
ログイン
English
飲料系飲料一人の男性と、一本の「コカ・コーラ」からすべては始まった。 日本の「コカ・コーラ」歴史が分かる工場見学が再開

一人の男性と、一本の「コカ・コーラ」からすべては始まった。 日本の「コカ・コーラ」歴史が分かる工場見学が再開

 日本のコカ・コーラ事業の創始者である高梨仁三郎氏が初めて「コカ・コーラ」と出会ったのは、友人宅のパーティー。ひと口飲んだ感想は「一種の薬くささを感じたが、これまでに経験したことのない味が印象的」であったという――。

 多摩工場(東京都東久留米市)にある企業ミュージアム「CCBJI Museum(CCBJIミュージアム)」では、日本各地でコカ・コーラ事業を行っていた12のボトラー社の成り立ちから統合の歴史を紹介している。

 2022年1月に設立されたものの、新型コロナウイルス感染拡大防止のため見学受入は実施されないままでいた。

取材に応じたコカ・コーラボトラーズジャパン経営改革本部コーポレートコミュニケーション統括部CSV推進部サスティナビリティ一課の品田小百合さん
取材に応じたコカ・コーラボトラーズジャパン経営改革本部コーポレートコミュニケーション統括部CSV推進部サスティナビリティ一課の品田小百合さん

 そうした中、今年3月28日、マスクの着用が緩和されるなどコロナ禍が収束に向かう中、ミュージアムを含め多摩工場の工場見学の受け入れが再開された。

 これまでの傾向として、来場者は多摩工場のある東久留米市の住民が多く「再開を心待ちにされていた方が多く、喜びのお声を頂戴している」と語るのは、コカ・コーラボトラーズジャパン経営改革本部コーポレートコミュニケーション統括部CSV推進部サスティナビリティ一課の品田小百合さん。品田さんは工場見学の企画立案やミュージアムの展示内容の立案などに携わる。

 ミュージアムにはコカ・コーラボトラーズジャパンとボトラー社の歴史を13のテーマで紹介する「ヒストリーエリア」とコカ・コーラボトラーズジャパンの事業エリア内を走るルートカーの写真38枚を展示した「青空写真エリア」で構成される。

「青空写真エリア」のルートカーのオブジェ
「青空写真エリア」のルートカーのオブジェ

 その中で品田さんの一押は、青空写真エリアにあるルートカーのオブジェ。

 「ボトラー社は製品を製造して販売する会社でもあるので、ルートカーが一番の見どころ。38枚の写真ではボトラー社が地域密着で活動していることを伝えていきたい」と説明する。

 現在、毎週月曜日から金曜日・祝日(工場休業日を除く)に2回(10時開始と15時開始)実施している。
 実施時間は約60分。参加費用無料。WEBで予約を受け付けている。

 今後については「13時開始の回がまだ再開できていないため、13時開始の回も早く再開できるように努めていきたい」と述べる。

フォトスポットなども設けられている。実施時間は60分。
フォトスポットなども設けられている。実施時間は60分。

【写真】日本各地でコカ・コーラ事業を行っていた12のボトラー社の成り立ちとコカ・コーラボトラーズジャパンのあゆみ

関連記事

インタビュー特集

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。

国際的情報豊富な感覚で審査を展開 細分化したフードセクターに精通した審査員多数 SGSジャパン(SGS) 審査登録機関

SGSはスイス・ジュネーブに本拠を置き、試験・検査・認証機関としては世界最大級の規模である。世界115カ国以上に2500以上の事務所と試験所を有し、各産業分野における検査や試験、公的機関により定められた規格の認証などを行っている検査・検証・試験認証のリーディングカンパニーである。

キンレイ「鍋焼うどん」、さらにおいしく進化 自社工場でかつお節を削り出した理由とは 50年のこだわり脈々と

キンレイの冷凍具付き麺「お水がいらない」シリーズが販売好調だ。2010年に立ち上げ、昨24年までに累計2億食以上を販売している。

日本酒「獺祭」輸出4割増 「海外トップブランドが強み」桜井社長

清酒「獺祭」の輸出が世界各国で伸びている。前9月期は総売上高213億円(前年比9%増)のうち、輸出実績(未納税含まず)は79億円、実に4割増だった。

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。