14.2 C
Tokyo
13.1 C
Osaka
2025 / 10 / 31 金曜日
English
加工食品缶詰・瓶詰・レトルト食品缶びん詰レトルト食品協会 児童養護施設に製品寄贈 通算25回目、社会貢献活動を継続
〈持続可能性追求するアイルランドの食料生産〉シーフード編①大西洋の自然が育む恵み 海洋資源の保護に重点

缶びん詰レトルト食品協会 児童養護施設に製品寄贈 通算25回目、社会貢献活動を継続

日本缶詰びん詰レトルト食品協会(会長・浦上博史ハウス食品グループ本社社長)は、会員社93社協力のもと、全国の児童養護施設101か所に缶詰・びん詰・レトルト食品4万1050個を寄贈した。寄贈は社会貢献活動の一環として平成11年度から実施しており、今回で通算25回目となる。

全国社会福祉協議会の推薦により101か所の児童養護施設を選定し、製品を寄贈した。101か所の入居者総数は約4600人。会員社93社の協力により、寄贈した4万1050個の内訳は次の通り。

水産缶詰びん詰(ツナ、サバ、イワシ、サケフレーク等)3504個▽果実缶詰びん詰(みかん、白桃、りんご等)2364個▽野菜缶詰びん詰(スイートコーン、なめ茸等)1950個▽食肉・調理缶詰びん詰(コンビーフ、和洋惣菜等)1640個▽ジャム類(イチゴ、ブルーベリー、マーマレード、その他ジャム)6408個▽飲料缶詰びん詰(果実・野菜ジュース、その他ドリンク類等)3230個▽レトルト食品(カレー、スープ、米飯類、釜飯の素、調理ソース類)1万9554個▽デザート類(フルーツみつ豆、水ようかん、甘栗等)2400個。

寄贈品の送付は3月上旬に完了。寄贈先の施設からはていねいな礼状が届き、缶詰・びん詰・レトルト食品を有効に利用した様子=写真=や社会貢献活動への感謝が添えられていた。

公営・民間を含め全国で610か所の児童養護施設があるが、民間の施設では運営資金に困窮しているところが少なくないという。協会では、「日常食としても保存食としても役立つ缶詰びん詰・レトルト食品の寄贈を通じて、いささかでもお役に立てれば」との考えのもとで、児童養護施設への寄贈活動を実施している。

関連記事

インタビュー特集

カゴメ次期社長 奥谷晴信氏 国内、新たな成長軸を模索 国際、M&Aも視野に成長を

カゴメの次期社長(2026年1月1日付)に内定した奥谷晴信現取締役常務執行役員(一部既報)。アジア事業カンパニーやグローバルコンシューマー事業部、国際事業本部などキャリアの多くを国際事業に携わってきたが、21年以降は国内事業でも手腕を発揮。

ウーケ 花畑佳史社長 パックごはん、第4工場が来春本格稼働 国内外に新規拡大増やす

利便性と品質向上により、年々市場を拡大するパックごはん。最近はコメ価格高騰の影響や防災食への利用増加が相まって、需要はさらに伸びている。

明星食品 新提案「麺の明星 主食麺宣言!」 4つの軸の袋麺アレンジで食事性アップ

明星食品は、こだわりの麺技術で開発した商品ラインアップを全面に押し出し、新たに「麺の明星 主食麺宣言!」と銘打ったプロモーションを大々的に展開している。

イチビキ 中村拓也社長 豆みそ・たまりNo.1の矜持を 人口減睨み業務用・海外強化

安永元年(1772年)創業の醸造・食品メーカー、イチビキ。今年6月20日付で同社社長に就いた中村拓也氏は、98年入社。

「大豆ミート」対談 マルコメ・日本製鋼所 次世代型食品へ課題と提言

健康志向が高まり、プラントベースフード(PBF)にも関心が集まる中、2023年9月に大豆ミートメーカー5社が発起人となり、「日本大豆ミート協会」が設立された。

〈持続可能性追求するアイルランドの食料生産〉シーフード編①大西洋の自然が育む恵み 海洋資源の保護に重点

〈持続可能性追求するアイルランドの食料生産〉シーフード編①大西洋の自然が育む恵み 海洋資源の保護に重点