日本豆乳協会調べによる今年7～9月期の豆乳類全体の生産量は、前年同期比96・4％の10万4千859㎘にとどまった。ただし1～3月（94.5％）、4～6月（93.1％）に比べると第3四半期は回復傾向がみられた。
品目別では、「豆乳（無調整）」は3万3千263㎘（103％）、「調製豆乳」は5万189㎘（94％）、「果汁入り豆乳飲料」は4千250㎘（102.2％）、コーヒーや紅茶などの「フレーバー系の豆乳飲料（その他）」は1万3千477㎘（88.3％）となり、品目により明暗を分けた。
なお、主に業務用を用途とする「その他」のカテゴリーは3千678㎘（99.6％）とほぼ前年並みとなっており、コロナ明けによる業務用の回復を裏付けた。
日本豆乳協会では、豆乳の市場概況について、「社会情勢やエネルギー問題などの外部環境の影響で、あらゆる場面での値上げが相次いでおり、生活者が様々な食品・飲料の買い控えをしている。しかし、7～9月期の豆乳市場は、生活者の消費マインドの低下、買い控えなどが続く中、豆乳（無調整）と果汁入り豆乳飲料が堅調な伸びを示しており、消費者の健康意識による豆乳への回帰が見られた。現状では外部環境の変化や価格改定の影響を受けたが、食における健康志向は依然として高く、豆乳に対する健康への期待値は大きいと考えられる。特に10月からは豆乳を使った料理需要も増えることから、生産量の増加が期待される」としている。
協会では、引き続き国民一人当たりの豆乳（類）年間飲用消費量を4ℓに増加させ（2022年3.4ℓ）、年間総生産量50万㎘を目標に、豆乳への理解や関心を高めるため、年間を通じて様々な啓発・啓蒙活動を展開する方針。
