日本豆乳協会は、このほど都内で2023年度の方針発表会を開催した。当日は6月に新たに会長に就任した山﨑孝一氏（キッコーマンソイフーズ社長）のあいさつに続き、加藤一郎副会長（マルサンアイ取締役）もあいさつ。杉谷智博事務局長が前年度の事業活動、荻生康成広報部会長が今年度の事業活動を説明した。その後、キッコーマンソイフーズ、マルサンアイ、ふくれん、ポッカサッポロフード＆ビバレッジが注力商品や新製品、キャンペーンなどを発表した。
あいさつの中で山﨑新会長は、「協会は今年4月で40周年を迎えた。80年代には第1次豆乳ブームがあったが、その後減退し苦難の時代が続いた。大豆臭さや飲みにくいことから、お客さんが離れてしまった。2000年代に入り、各社が製品を切磋琢磨して開発、飲みやすさや品質向上を目指した結果、健康飲料としての豆乳が見直された。2000年初めの生産量は9万tに届かなかったが、20年で約40万tを超え、健康のど真ん中の飲料として広く生活者に認められた。最近は健康に舵を切った結果、無調整豆乳が植物性たんぱく質として認められ、奥行きと同時に間口も広がった」など40年を振り返った。
最近の動きとして「残念なことに18年、19年あたりから成長が少し止まった。乳酸菌飲料との競合や原材料高騰に伴う価格改定による消費減退と相まって伸び悩んでいる。ただし健康のど真ん中にある飲料であり、飲む豆乳やカフェラテ、料理用、食材用などにも使われれば伸びる可能性が高い。国民的な認知度は高いが、実は4人に1人しか飲んでいない。生産量は約40万tだが、やがて50万tをクリアし、その先の倍増の100万tは狙える」など抱負を述べた。
また加藤副会長は、「ここ数年は微減の状況だが、コロナの反動や価格改定などによるもので、豆乳自体からの離反とは考えていない」と指摘。今後は「ヘビーユーザー向けの使い方提案や、用途の深掘り、ライトユーザーの掘り起こし、外食のメニュー展開などの啓発活動も実践する。潜在需要は十分あり、成長余地は多く残されている。50周年の50万tを目指し、協会は健全な成長に向けて取り組む」方針を示した。
杉谷事務局長は昨年度の事業活動の中で、豆乳資格検定者は累計で1千300人を超える豆乳マイスターを輩出したと説明。豆乳食育移動教室や豆乳×スポーツ応援キャンペーンの概要も説明した。続いて荻生広報部会長は、今年度の活動について、年間テーマを「いつでも、どこでも豆乳生活」とし、「毎日の生活の中で、改めて豆乳の良さを伝え、トライアルも促す。朝豆生活をキーワードに朝食時での飲用を推進。豆乳キャンペーンを通してスポーツ後の豆乳摂取を推進する」考えを示した。