トーホーグループ総合展示商談会（東京会場）が20日、東京ドームシティ プリズムホールで開催。今年の同社グループの展示商談会は名古屋、大阪、広島に続き4回目。外食産業関係者ら約650人が来場した。東京開催は20年以来となったが、「見出そう食材の力を」をテーマにメーカー106社・183小間が出展。商品アイテム数は約5千700品で、そのうちトーホーブースでの出品は729品を数えた。
トーホーグループでは「コーヒーコーナー toho coffee」「メニュー提案ブース」「EASTBEEコーナー／直輸入品コーナー」「畜産・水産・農産コーナー」「首都圏営業部コーナー」を展開。独自の商品提案だけでなく外食産業の命題ともいえるオペレーションにも目を向け課題解決策を提示した。
「コーヒーコーナー」では1杯から作り置きまで店舗に合わせた効率的な提供方法を例示した「課題への提案」を、「メニュー提案ブース」では大豆ミートの素材や加工品といった新たな選択肢を提供できる点などをアピール。「EASTBEEコーナー／直輸入品コーナー」ではアフリカ豚熱の発生によりイタリア産の生ハムなどが一時輸入停止になっていることから、代替品としてスペイン産の豚製品を提案し来場者の注目を集めた。
「畜産・水産・農産コーナー」では定番の牛肉製品の価格高騰などに対応すべく、スペイン産ポークや国産鴨肉などを代替品として紹介。「首都圏営業部コーナー」では小間ごとに「健康」や「省力化」といったテーマを設定し、健康飲料やカット野菜を使うなどの具体案を示した。
説明会で古賀裕之・トーホー社長は「リアル開催の良さを痛切に感じている。コロナ禍の2年半で強靭な企業体質をつくることができた。コストコントロールも目に見える形で成果を上げているし、トーホーフードサービスでは新規の顧客開拓もできた。新型コロナ感染状況は再び拡大しているが、上期は良い形で着地できるのではないかと思う」と話した。
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