たくあん原料となる干し大根の不足感は今期も解消されない見通しだ。関係者によると、主産地である宮崎県では2026年産の干し大根生産量が平年比で約2割減となる見込み。この減産は干したくあんの生産量に換算すると2～3か月分に相当し、休売や販売調整を迫られる水準となる。早ければ5～6月にかけて一部メーカーで欠品が発生する可能性も指摘されている。
新物への切り替えはスムーズで、昨年末から一本物が売場に復活したものの今後は一本物について、定番品から不定期・数量限定での供給が主流となる可能性がある。
生産現場の高齢化や労働力不足から、干し大根の生産終了・減産の動きは続いている。農家では繁忙期には短期アルバイトで作業者の確保を試みるものの、初日で離脱するケースも少なくない。外国人労働者の雇用も管理コストからハードルが高く、人手不足が原料供給を圧迫している。一方、宮崎県産の生大根（白首）については、今期は天候に恵まれたことに加え、行政による作付支援策が奏功し、加工向け数量はおおむね確保できたとみられる。
原料価格は前年をさらに上回る水準で推移。現地メーカーによると、生大根の原料価格は6～7％上昇、干し大根は1割程度の値上がりとなっている。干したくあん専業メーカーでは、相場より高値での調達を余儀なくされ、採算悪化が進んでいる。一本物は容量変更による価格対応が難しく、値上げの影響を受けやすい。干し原料の出荷価格が10～25円上昇した場合、店頭売価は2割前後上がる可能性があり、販売数量が1割減少しても採算を確保できる設計へと転換を図るメーカーもある。
原料確保の課題は、気候要因から人手要因へと重心を移しつつある。関係者は「10年前から厳しい状況が続いているが、各社とも条件調整や商品設計の見直しで何とか乗り切ってきた。今年も同様に対応していくことになる」と話している。