ヨーカ堂のバレンタイン売場に脚光　1店舗あたりの売上高が右肩上がり　各店舗で異なる品揃えや生活者の声取り入れた選定が奏功

　イトーヨーカ堂が1月9日からイトーヨーカードー・ヨークフーズ・ヨークマートなど180店舗で順次展開しているバレンタイン売場に注目が集まりそうだ。

　1店舗あたりのバレンタイン商品の売上が近年、右肩上がりであるためだ。

　1月16日、イトーヨーカドーアリオ葛西店（東京都江戸川区）で発表会に臨んだイトーヨーカ堂の荒幡淳グロサリー部銘店・食品ギフト担当マーチャンダイザ―は「20年からのトレンドをみると1店舗あたりの売上が伸び続けている。昨年は20年に対して140％程度増えた」と振り返る。

　売上拡大の原動力は、各店舗で異なる品揃えにある。

　「なぜ伸ばせているかというと、個店の品揃えを採用しているため。大変なのだが、180店舗それぞれで異なる品揃えを実現している。我々の方（本部）から110ブランド・1100アイテムを提示し、各店が最適な品揃えを採用していただいていることが好調につながっている」と説明する。

　アイテムは、同社開発チームが手掛けるオリジナル商品とNB商品に大別される。

　このうち膨大な品数に及ぶNB商品の中から本部が選定する際には、商品選定会を開催してバイヤーの主観を排除し生活者の意見を取り入れている。

　「選定会は毎年実施し、昨年から本格的に調査会社さまとタッグを組み、場所を借りて、近隣の大学生や住民の方々をお招きして、メーカーさまも興味があると思われる生活者のリアルなお声を加味したラインアップで各店に提案している」と語る。

　本部が選定したラインアップの中から店舗が選ぶことで現場の熱量も高まるという。

　「本部がいくら『売って下さい』といっても現場が動かなければ売上につながらない。自ら選んだ商品であれば『売ろう』という気持ちになっていただける。本部・販売・販促が合致してアイテム数もどんどん増えていった」と述べる。

　今年は「ココロときめく季節。」をテーマに掲げ、プレミアム商品や値頃感のある商品など二極化対応やミントチョコレートなど新価値提案など行い前年比10％増の既存店売上高を目指す。

　目指す単価と品揃えは、量販店（GMS）以上で百貨店未満のポジション。

　「有名シェフや有名パティシエの商品は百貨店さま特有のものであり、値段が全く違うことから我々が販売しても売れないと思うが、チョコレートの値上げの影響で今までの購入ランクを下げるという調査結果もあり、百貨店さまよりも我々のほうが買いやすい商品もある」との見方を示す。

　「どこで買ったか分からないようにする」といった特別感を打ち出すため、ブランドごとに専用の袋を用意している点もポイントに挙げる。

　今年のバレンタインデーは土曜日であることから、贈答需要が平日と比べて限定される反面、「贈るという需要はほぼ皆無」とし自家需要に勝算を見込む。

　「店舗の古参の方にも『もう今は時代が変わっている』『贈るのではなく自分のために買われる』と伝えている。20年頃からご自身が楽しめることをコンセプトとし、今年は15日までをチャンスと捉えている」と力を込める。

　なお、イトーヨーカドーアリオ葛西店には今回、約30ブランドを取り揃える。