12 C
Tokyo
10.1 C
Osaka
2025 / 12 / 15 月曜日
ログイン
English
飲料系酒類日本酒文化を世界へ 訪日外国人向け酒蔵体験ツアー 国分グループ本社

日本酒文化を世界へ 訪日外国人向け酒蔵体験ツアー 国分グループ本社

 国分グループ本社は訪日外国人向けグルメプラットフォーム「byFood(バイフード)」を運営するテーブルクロス社(本社・東京都渋谷区、城宝薫代表取締役CEO)と共創し、11月27日に訪日外国人向け「高付加価値な酒蔵体験」のトライアルツアーを東京・福生市の田村酒造場で実施した。

 この取り組みは、外国人日本酒ファンの拡大と海外での日本酒市場の拡大を目的に、訪日外国人が求める「その土地の文化や歴史に触れる体験型旅行」へのニーズに応えるものとして企画。

 国分グループが持つ全国蔵元とのネットワークと、テーブルクロス社による訪日外国人の行動データと多言語での体験設計のノウハウを掛け合わせ、訪日外国人が日本酒文化をより深く理解できるツアーを実施した。

 当日は、「Discover Your Sake-A Bespoke Tasting Journey in Tokyo」~心を満たす一杯に出逢う~をツアーコンセプトに、東京福生市の田村酒造場を訪問。蔵元によるウエルカムセレモニーに続き、酒造見学、体験者の好みに合わせたお酒の探求、東京・中目黒「鮨宇田津」店主によるラグジュアリーランチ(秘蔵酒とのペアリング付き)などのプログラムを体験。ツアーの最後には参加者が作成したオリジナルラベルの日本酒をお土産として手渡した。

お土産にオリジナルラベルの日本酒
お土産にオリジナルラベルの日本酒

 両社は今回のトライアルツアーの知見を生かし国分グループが持つ全国の蔵元ネットワークとテーブルクロス社の観光コンテンツ企画・開発に関する知見および情報発信プラットフォームを融合させ、高付加価値なツアープログラムを本格的に展開していく。12月中旬からテーブルクロス社のプラットフォーム「byFood」にて酒造体験ツアーのリクエスト予約の受付を開始。同プラットフォームを通じて海外向けに情報発信を行い、体験コンテンツの認知拡大を図る。

 両社は今後も日本酒文化を深く理解し体験できるプログラムを提供し、外国人の日本酒ファンを増やし、海外における日本酒の認知度向上と流通拡大を目指す。

 2025年の訪日外国人旅行者数は10月までに3500万人を突破し、過去最高ペースで推移している。富裕層旅行者を中心に、その土地の文化や歴史、自然などに触れる体験型旅行への関心が高まっていることや、ユネスコ無形文化遺産に「伝統的酒造り」が登録されたことにより、日本酒に対する興味・関心がますます高まっており、酒蔵体験は訪日外国人旅行者にとって魅力的なコンテンツの一つとして期待されている。

 テーブルクロス社が運営する訪日外国人向けグルメプラットフォーム「byFood」は、日本の食体験に特化した検索・予約サービスを提供。登録者数20万人以上のYouTubeチャンネルでの文化・ストーリーに焦点を当てた動画配信や、インスタグラムなどSNSを活用し月間1000万人以上のリーチを通じて、外国人旅行者向けにフードツアーや料理教室などの食体験プログラムを発信している。

関連記事

インタビュー特集

日本酒「獺祭」輸出4割増 「海外トップブランドが強み」桜井社長

清酒「獺祭」の輸出が世界各国で伸びている。前9月期は総売上高213億円(前年比9%増)のうち、輸出実績(未納税含まず)は79億円、実に4割増だった。

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。

J-オイルミルズ春山社長 次元の異なるコスト環境 油脂、価格引き上げ急ぐ

J-オイルミルズの春山裕一郎社長執行役員CEOは、油脂のコスト環境が悪化する中で、「価格改定の浸透を急ぐ」方針をあらためて強調した。

新潟・葵酒造、2年目は自社栽培米で仕込む 「Domaine Aoi」始動 「日本酒になじみがない方にも」青木代表

「飲むことで幸せを感じられるような日本酒を提供していきたい」と話すのは葵酒造(新潟県長岡市)の青木里沙代表取締役。昨年冬、JR長岡駅からほど近い場所に位置する創業160年超の旧高橋酒造から事業を引き継ぎいだ。

カゴメ次期社長 奥谷晴信氏 国内、新たな成長軸を模索 国際、M&Aも視野に成長を

カゴメの次期社長(2026年1月1日付)に内定した奥谷晴信現取締役常務執行役員(一部既報)。アジア事業カンパニーやグローバルコンシューマー事業部、国際事業本部などキャリアの多くを国際事業に携わってきたが、21年以降は国内事業でも手腕を発揮。