7.3 C
Tokyo
4.1 C
Osaka
2026 / 01 / 26 月曜日
ログイン
English
加工食品菓子「はちみつ100%のキャンデー」発売30周年を記念してポップアップイベント 国産はちみつが原料の限定品も登場 扇雀飴本舗

「はちみつ100%のキャンデー」発売30周年を記念してポップアップイベント 国産はちみつが原料の限定品も登場 扇雀飴本舗

 扇雀飴本舗は、看板商品「はちみつ100%のキャンデー」が今秋に発売30周年を迎えるのを記念し、10月10~12日に大阪梅田の商業施設ディアモール大阪内イベントスペースで期間限定ポップアップイベントを開催した。

 商品サンプリングの他、イベント用に開発した「国産はちみつ100%のキャンデー」(税込800円)なども販売。オープニングイベントで米田英生社長は「30周年イベントを機に、多くの方にはちみつ100%のキャンデーの魅力を知っていただきたい」とあいさつした。

 「はちみつ100%のキャンデー」は、特殊製法で純粋はちみつを固形化。自然素材を追求し、はちみつだけを固めた点がポイント。

「はちみつ100%のキャンデー」をサンプリングする公式キャラクター「チュンチュンチュッピー」(左)
「はちみつ100%のキャンデー」をサンプリングする公式キャラクター「チュンチュンチュッピー」(左)

 はちみつそのものを固めることは至難の技とされていたが、失敗や試行錯誤を重ね、発案から製法完成まで約3年、特許出願から取得まで約4年という長い年月を要した。

 特許取得から20年が過ぎ、現在、特許は期限切れとなっているが、製法の難しさからか追随の動きは皆無に等しく、ロングセラー商品へと成長を遂げている。おいしさや見た目のよさは、複数産地のはちみつのブレンドを随時見直すことで磨き続けている。

 イベントでは、1日4回のサンプリングのほか、商品の歴史のパネル展示などで商品を訴求。

「国産はちみつ100%のキャンデー」
「国産はちみつ100%のキャンデー」

 物販では、同シリーズ5品のうち、春夏限定商品を除いた4品の販売のほか、今回のイベント用に開発した2品「国産はちみつ100%のキャンデー」(税込800円)、「はちみつとカカオ100%のキャンデー」(税込350円)をはじめ同国産はちみつ商品で使用している国産はちみつを瓶詰された「オリジナル国産はちみつ」(税込1500円)や同ブランドのTシャツ等も販売した。

 今後も各種イベントを展開する計画で、工場を構える姫路市で10月31日~11月4日に開催される「姫路菓子まつり」での出店などを計画している。

米田社長の話

 当社は今年3月に100周年、今秋にはちみつ100%のキャンデー30周年を迎え、新たなるチャレンジの一歩として、お客様向けイベントを企画した。これまでお客様と接点を持つイベントはなかったが、今後はお客様に寄り添う企画を展開していきたい。今回、商品ではイベント専用商品「国産はちみつ100%のキャンデー」を開発した。イベントでの販売動向を見ながら一般流通品としての販売も検討する。

米田英生社長
米田英生社長

 当社は歌舞伎とのつながりが深く、中村扇雀丈が由来。その気概を持って引き続き付加価値商品にチャレンジしていく。今秋は、スダチの一種で希少柑橘の高知県産「直七(なおしち)」の果実をまるごと使用した「幻の柑橘 直七グミ」を新発売した。今後は地域との連携もさらに強化していきたい。

関連記事

インタビュー特集

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。

食品産業センター 荒川隆理事長に聞く 「食サス」設立でサステナ課題深掘り フードサプライチェーン全体の連携で

日本の食品産業は、国内外から調達された農畜水産物を原料として、健康で豊かな生活を送るために必要な加工食品を安定的に製造・供給する産業として発展してきた。

小川珈琲、バリスタ育成とコーヒー産地での活動に先駆的に取り組みブランド力向上 基盤強固に新事業を展開 宇田吉範社長CEOが意欲

9月1日から現職の宇田吉範代表取締役社長/CEOは、バリスタとコーヒー産地での活動に先駆的に取り組み、小川珈琲のブランド力を引き上げた立役者。

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。