東亜商事は6月18日、東京ドームシティ・プリズムホールで食品事業部主催「業務用食品展示大商談会」を開催した。調味料や酒類、ノンフード、DX関連などメーカー130社が出展。ベストパートナー会員をはじめとする全国の業務用卸店関係者、ユーザー1800人超が来場した。
人手不足や物価高騰など、変化する外食市場に対応する業務用食品やサービスを一堂に展示。東亜オリジナルコーナーでは、全国のセールスが最新の市場トレンドを意識し考案した提案企画を披露した。
「そうだ関西へ、行こう」コーナーでは万博開催でにぎわうインバウンド需要に焦点を当て、和風調味料やだし、サステナブルフードを紹介。メーカー各社のコラボレーションによる合わせだしの魅力や、植物性素材で作ったラーメンスープ（不二製油MIRACORE）など、幅広いメニューを提案した。
「どうする日本の主食」コーナーでは、米不足・価格高騰への対応策を提案。炊飯油やメーカー各社の米飯用調味液や品質改良材を使用した備蓄米の食べ比べを実施。
お米の粒立ちや経時変化抑制など、おいしさとコスト両面での機能を紹介し、卸店・ユーザー関係者の注目を集めていた。
そのほか、メーカー各社の主力商品や新商品を一堂に集め、試食比較できる「焼肉のたれ＆シーザーサラダドレッシング選手権」、生鮮の供給不安や価格高騰対策として缶詰の活用を提案した「THE缶詰」企画など、常温で長期保存でき、簡便性・汎用性にも優れたドライ食品の価値を訴求。
非常食やケアフード、ワイン、卸店の在庫管理や受発注業務を効率化するデジタルツールなど、多彩な提案を披露した。
岡修一専務食品事業本部長は「人手不足や物価高騰、米不足などの課題にしっかりと向き合い、業務用市場の活性化につながる企画内容を充実させた。例年以上に新たな商品やヒントを求める販売店さま、ユーザーさまの姿が多く見られた印象で、展示会をきっかけにさらなる営業活動を推進する」と語った。
なお、東亜商事は創立70周年の節目を迎えた。食品事業部は今期ここまで売上高5％程度のプラスで推移しており、目標達成に向けて取り組みを強化する。