1.3 C
Tokyo
1 C
Osaka
2026 / 01 / 25 日曜日
ログイン
English
日配大豆製品納豆業界初となる免疫ケア商品が登場 「S-903納豆菌」の国産大豆に「プラズマ乳酸菌」入りたれ  キリン・タカノフーズ共同開発

納豆業界初となる免疫ケア商品が登場 「S-903納豆菌」の国産大豆に「プラズマ乳酸菌」入りたれ  キリン・タカノフーズ共同開発

 キリンホールディングスとタカノフーズは、タカノフーズの「すごい納豆」シリーズの新ラインアップとして、納豆業界初となる免疫ケアを訴求する機能性表示食品「すごい納豆ゴールド プラズマ乳酸菌たれ付」を共同開発した。

 同商品は、タカノフーズ保有株の「S-903納豆菌」を使った国産大豆の納豆2パックと、「プラズマ乳酸菌」入りたれ2袋をセットにしたもの。2袋に1000億個の「プラズマ乳酸菌」が含まれており、1日2パックを摂取目安量としている。

 タカノフーズが9月1日から北海道を除く東日本エリアで新発売する。希望小売価格は税別255円。

 納豆を通じた免疫ケアの日常化・習慣化が両社の狙い。

 タカノフーズとしては、ヒット商品「すごい納豆 S-903」に次ぐ「すごい納豆」シリーズ第2弾商品として発売することで、高まる健康志向に対応していく。

 8月19日、発表会に臨んだキリンホールディングス株式会社HS事業部の鈴木侑磨(ゆうま)氏は「免疫ケアを習慣化させたいという思いがある。健康意識の高い方たちが摂取するという意味で非常に意味があることだと思っている」と期待を寄せる。

 全国納豆協同組合連合会調べ(2023年6月・n=2000)によると、納豆を食べる頻度が増えた理由のトップに「健康効果」があげられる。

 なお、同会調べによると、2023年納豆市場は2695億円。120円以上の価格帯での販売個数シェアは拡大傾向にある。

左からキリンホールディングス株式会社HS事業部の鈴木侑磨氏、タカノフーズ執行役員営業推進部門の寺岡義政氏
左からキリンホールディングス株式会社HS事業部の鈴木侑磨氏、タカノフーズ執行役員営業推進部門の寺岡義政氏

 「すごい納豆ゴールド プラズマ乳酸菌たれ付」は、中粒以上の大きさの国産大豆を100%使用している。
 その味わいについて、タカノフーズ執行役員営業推進部門の寺岡義政氏は「ふっくらとした大豆の弾力を保ちながら、芯まで柔らかい納豆」と胸を張る。

 「プラズマ乳酸菌」入りたれは、おいしさでも評価の高い既存たれの味わいを継承し、 鰹節・昆布・煮干の3種のエキスを使用しただしの旨みがある味わいに仕立てられている。。

 商品化にあたっては、約2年の開発期間を要した。

 「『プラズマ乳酸菌』は無味無臭でたれに混ぜる中では特に問題はなかった。いかに量を担保するかという部分が最も重要だった。『プラズマ乳酸菌』と納豆菌が多数存在する中で、機能性関与成分の『プラズマ乳酸菌』量が規定量配合されていることを証明する方法の探索に苦労した」と振り返る。

関連記事

インタビュー特集

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。

食品産業センター 荒川隆理事長に聞く 「食サス」設立でサステナ課題深掘り フードサプライチェーン全体の連携で

日本の食品産業は、国内外から調達された農畜水産物を原料として、健康で豊かな生活を送るために必要な加工食品を安定的に製造・供給する産業として発展してきた。

小川珈琲、バリスタ育成とコーヒー産地での活動に先駆的に取り組みブランド力向上 基盤強固に新事業を展開 宇田吉範社長CEOが意欲

9月1日から現職の宇田吉範代表取締役社長/CEOは、バリスタとコーヒー産地での活動に先駆的に取り組み、小川珈琲のブランド力を引き上げた立役者。

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。