8.3 C
Tokyo
12 C
Osaka
2025 / 12 / 25 木曜日
ログイン
English
流通・飲食日本アクセス秋季フードコンベンション フルカテゴリーで提案強化 オリジナル商品も充実

日本アクセス秋季フードコンベンション フルカテゴリーで提案強化 オリジナル商品も充実

日本アクセスは7月17~18日、東京ビッグサイトで「秋季フードコンベンション2024」を開催した。東日本会場の出展社は513社(クロスカテゴリー22、ドライ147、アイス16、冷食36、和日配127、洋日配43、乳製品16、韓国館12、生鮮デリカ94)。来場者予定者数は前回同様の約1万2千500人を見込む。

テーマは「変革と挑戦」。淵之上明生執行役員商品統括・マーケティング管掌は「多様化する消費者の購買行動に対応するべく、マーケティング機能を活用した戦略的な商品開発と提案により、新たな市場創造を目指している。24年度は売上だけでなく、物量の拡大に貢献するべく、様々な企画を用意している」と意気込みを語った。

日本アクセスの企画ブースは「加工食品」「乾物・乾麺」「菓子」「酒類」「チルド」「フローズン」「生鮮」「デリカ」「外食」「北海道・沖縄物産展」など。さいたまスーパーアリーナが改修工事のため、東京ビッグサイトに会場を移し、情報卸やトレンド予測、ロジスティクスなどの機能提案ブースは入口そばのアトリウムに配置するなど、工夫を凝らした。

ドライではアクセス先行発売の「リンガーハットの鍋スープ」や、ワールドバリスタチャンピオン井崎英典監修のドリップコーヒーなどの新商品を多数紹介。乾麺では、ミシュランも認めた鶏白湯ラーメン「銀座 篝」監修の「鶏白湯sobaセット(2食入り)」をはじめ、鍋の〆用ラーメンなど秋冬の注力商品を提案。乾麺GPメニューや池森そばを活用した年越しそばの売場提案も充実させた=写真㊤。

乾物は、海苔・わかめ・ひじき・切干などの原料高騰を克服する商品提案を充実。焼きのりでは、価格・品質面で競争力のある中国産海苔を使用した全形のりを紹介した。

チルドでは「圧倒的チルド」と題し、和洋日配、乳製品などアクセスの強みであるチルドの充実した提案力を披露。ロッテ「生チョコパイ」の新商品や、井村屋の「クリームおはぎ」など、フローズンチルドのスイーツメニューが来場者の注目を集めた。

駅弁は新商品も多数披露
駅弁は新商品も多数披露

また、催事企画として人気の駅弁事業は、気温上昇リスクを考慮したアクセス独自の取扱基準や物流管理、メーカーと連携した安全管理体制を徹底。駅弁屋がつくる冷凍弁当など、新商品も多数披露した。

フローズンでは、「フローズントレンド(フロトレ)」と題して、商品・売場・販促の3軸で冷凍食品・アイスの提案を強化。ワンプレートの冷凍弁当やつくね丼風おにぎりなど、オリジナル商品の提案も目立った。

そのほか、生鮮・デリカや外食、ノンフードなど各分野で充実した取り組みを披露。会場内では、「新商品グランプリ」エントリー69商品の試食評価も行われ、賑わいを見せた。なお、西日本のフードコンベンションは25~26日、神戸国際展示場で開催する。

関連記事

インタビュー特集

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。

国際的情報豊富な感覚で審査を展開 細分化したフードセクターに精通した審査員多数 SGSジャパン(SGS) 審査登録機関

SGSはスイス・ジュネーブに本拠を置き、試験・検査・認証機関としては世界最大級の規模である。世界115カ国以上に2500以上の事務所と試験所を有し、各産業分野における検査や試験、公的機関により定められた規格の認証などを行っている検査・検証・試験認証のリーディングカンパニーである。

キンレイ「鍋焼うどん」、さらにおいしく進化 自社工場でかつお節を削り出した理由とは 50年のこだわり脈々と

キンレイの冷凍具付き麺「お水がいらない」シリーズが販売好調だ。2010年に立ち上げ、昨24年までに累計2億食以上を販売している。

日本酒「獺祭」輸出4割増 「海外トップブランドが強み」桜井社長

清酒「獺祭」の輸出が世界各国で伸びている。前9月期は総売上高213億円(前年比9%増)のうち、輸出実績(未納税含まず)は79億円、実に4割増だった。

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。