物価高騰で高まる負担 中部のスーパー、こども食堂へ支援の輪

全国のこども食堂の支援を行うNPO法人「全国こども食堂支援センターむすびえ」によると12年に始まったこども食堂は23年には全国9千か所に広がる。近年では、物価高騰などが影響したとみられ利用者も増えている。同法人の江副真文さんは「多くの食品が寄付されているが、日持ちのしない肉などの生鮮食品は足りないことが多い。その中で、物価高騰で苦しいこども食堂もあり、企業の協力はありがたい」と話す。

アピタ・ピアゴ・ユーストアを展開するユニーは、キリンビバレッジと連携して23年から「むすびえ」を通して、こども食堂の支援活動に取り組む。

6月11日、愛知県岡崎市のこども食堂「友遊夕のYou」で贈呈式が行われ、PPIHアンサーマン本部運営サポート部GMS運営サポート課の米津竜一郎課長、キリンビバレッジ中部圏統括本部中部圏流通支社の星知宏支社長、こども食堂「友遊夕のYou」の鈴木隆雄代表らが出席。同こども食堂を含む6か所に、環境配慮型のトイレットペーパー、キリンビバレッジの「生茶」「iMUSEヨーグルトテイスト」「小岩井純水りんご」「小岩井純水みかん」などを寄贈した。

また、今年3月には23年11月から24年1月までの期間中、アピタ・ピアゴ・ユーストアで「キリン午後の紅茶」の対象商品の購入1本につき1円、合計63万3千945円の寄付金を「むすびえ」に寄付した。

一方、バローホールディングスは5月24日に、家庭で使いきれない食品をこども食堂などの支援に役立てるフードドライブ活動の拡大を発表した。同社では、岐阜県を中心に年30回以上にわたりフードドライブ活動を実施。プロスポーツクラブの名古屋グランパスやFC岐阜と連携し、試合の際にスタジアムで食品を受け入れ、提供してきた。

8月までに名古屋市内の直営店舗のすべてに、マスコットキャラクターのグランパスくんをデザインしたフードドライブポストを設置し、こども食堂の支援を行う愛知子ども応援プロジェクトを通じて、集められた商品をこども食堂に提供。子どもたちの支援に加え、家庭での食品ロス削減にもつなげる。