15 C
Tokyo
11.9 C
Osaka
2025 / 11 / 07 金曜日
English
加工食品調味料・カレー類「ご当地ペイザンヌサラダ」 キユーピー、全農と共同で推進
2025台湾食品調達商談会 in Osaka by 台湾貿易センター

「ご当地ペイザンヌサラダ」 キユーピー、全農と共同で推進

キユーピーは全国農業協同組合連合会と共同で、全国各地の食材で作る「ご当地ペイザンヌサラダ」の取り組みを開始した。この取り組みは、全国のキユーピーの従業員がご当地食材を用いて47種類の「ご当地ペイザンヌサラダ」のレシピを開発するという試み。地元野菜の新たな食べ方を提案し、野菜の消費を促進するとともに、地産地消による地域活性化に貢献する。

3月2日からは12種類のメニューから食べたいサラダに投票する「あなたの推しレシピはどれ!?ご当地ペイザンヌサラダ総選挙」を開始。投票者の中から抽選で100人に全農セレクトの長崎県産新じゃがいもと「キユーピー ペイザンヌサラダ ドレッシング」をセットでプレゼントする。8月までには第2弾として、47種類の全メニューをペイザンヌサラダ特設サイトで公開。第2弾で追加されたメニューには、全農の都府県本部推薦のご当地食材を使用する。また地域ごとにキユーピーの支店・営業所と全農の都府県本部が協力し、「ご当地ペイザンヌサラダ」とサラダに使用するご当地食材の販促活動を地域の量販店や自治体と連携を進めながら実施する。

2月15日に開かれた発表会で取締役上席執行役員市販用市場統括の濱崎伸也氏は「当社グループでは一丸となってサラダの魅力を開拓し、サラダを食べることでお客様の健康につながる活動を推進している。春夏はサラダを最初に食べる『サラダファースト』を提案し、日本人の野菜摂取量の向上に貢献したい。サラダから食べることの健康価値についてお伝えするが、今夏以降も長く伝え続ける。内・中・外食のお客様、地域の生産者さま、自治体・行政機関、アカデミアといったすべてのステークホルダーとともに展開したい」とサラダ戦略の方向性を説明した。

食と健康推進プロジェクトの内山奈美氏は、グループの健康への考え方や取り組みの概要についてエビデンスを交えながら紹介。調味料部ドレッシングチームの廣田裕樹氏は、地産地消にサラダで貢献する取り組みを広島県や徳島県の事例を交えて報告した。

関連記事

インタビュー特集

カゴメ次期社長 奥谷晴信氏 国内、新たな成長軸を模索 国際、M&Aも視野に成長を

カゴメの次期社長(2026年1月1日付)に内定した奥谷晴信現取締役常務執行役員(一部既報)。アジア事業カンパニーやグローバルコンシューマー事業部、国際事業本部などキャリアの多くを国際事業に携わってきたが、21年以降は国内事業でも手腕を発揮。

ウーケ 花畑佳史社長 パックごはん、第4工場が来春本格稼働 国内外に新規拡大増やす

利便性と品質向上により、年々市場を拡大するパックごはん。最近はコメ価格高騰の影響や防災食への利用増加が相まって、需要はさらに伸びている。

明星食品 新提案「麺の明星 主食麺宣言!」 4つの軸の袋麺アレンジで食事性アップ

明星食品は、こだわりの麺技術で開発した商品ラインアップを全面に押し出し、新たに「麺の明星 主食麺宣言!」と銘打ったプロモーションを大々的に展開している。

イチビキ 中村拓也社長 豆みそ・たまりNo.1の矜持を 人口減睨み業務用・海外強化

安永元年(1772年)創業の醸造・食品メーカー、イチビキ。今年6月20日付で同社社長に就いた中村拓也氏は、98年入社。

「大豆ミート」対談 マルコメ・日本製鋼所 次世代型食品へ課題と提言

健康志向が高まり、プラントベースフード(PBF)にも関心が集まる中、2023年9月に大豆ミートメーカー5社が発起人となり、「日本大豆ミート協会」が設立された。

〈持続可能性追求するアイルランドの食料生産〉シーフード編①大西洋の自然が育む恵み 海洋資源の保護に重点

〈持続可能性追求するアイルランドの食料生産〉シーフード編①大西洋の自然が育む恵み 海洋資源の保護に重点