11 C
Tokyo
12 C
Osaka
2026 / 02 / 14 土曜日
ログイン
English
飲料嗜好飲料ココア市場に活性化の兆し 健康志向の新規ユーザーが流入 牽引役は「バンホーテンの腸活ココア」

ココア市場に活性化の兆し 健康志向の新規ユーザーが流入 牽引役は「バンホーテンの腸活ココア」

ココア市場に活性化の兆しがみられる。

ココア市場は近年、特に朝の飲用シーンにおいて、麦芽飲料や植物性飲料などとの競争が強まり苦戦を強いられていたが、昨年需要期に息を吹き返し、オフシーズンとされる今年春夏には勢いを加速している模様だ。

これには片岡物産の「バンホーテンの腸活ココア」をはじめとする機能性表示食品が牽引役となり、ココア市場に健康志向の新規ユーザーが多く流入していることが要因とみられる。

「ココアの主要販売チャネルであるスーパーで、5―7月の販売動向をみると、『バンホーテンの腸活ココア』は2倍近く伸長し、これが牽引して『バンホーテン』トータルも3割近くのプラスとなった」(片岡物産)と振り返る。

「腸活ココア」は水溶性食物繊維イヌリンと「バンホーテン」の「ピュア ココア」を配合した本格ココアで、“腸内フローラを改善しお腹の調子を整える”機能性表示食品でもある。

使用している原材料は「ピュア ココア」、砂糖、イヌリンのみ。イヌリンは、ゴボウやタマネギなどに含まれる水溶性食物繊維の一種で、胃腸では消化されずそのまま大腸まで到達し、腸内細菌の栄養となり腸内細菌の活性化に役立つとされる。

ココアの健康的な価値に加えて、イヌリンや“お腹の調整を整える”の機能がマッチして新規流入を獲得している。

「インテージSCIの22年3月から23年2月までのデータをみると、『腸活ココア』の新規流入ユーザーの金額流入元内訳をみると、競合商品からのスイッチは20%に留まり、残りの80%がカテゴリーエントリーユーザーで占められ(22年3月~23年2月のココア商品非購入者)、ココア市場のパイを広げる原動力にもなってきている」とみている。

この流れは、旗艦商品「バンホーテン ミルクココア」にも好影響を与える。

「『腸活ココア』を試された方が、ココアのもう1つの選択肢として『ミルクココア』を試されるようになり、『ミルクココア』でもカテゴリーエントリーユーザーが増え活性化している」と説明する。

もう1つの機能性表示食品「バンホーテンの快眠ココア」も「腸活ココア」のような顕著な跳ね上がり方はしていないものの、「腸活ココア」とは別の新規ユーザーを取り込み成長しているという。

オフシーズンの春夏でココア市場が拡大傾向にあることから、冬場の最需要期にはさらなる拡大を見込む。

関連記事

インタビュー特集

学生が育てるアーモンドの木 明日の社会へ価値循環 デルタインターナショナル×キャンポスブラザーズ

アーモンドの世界的産地である米カリフォルニア州でも、トップクラスの供給量を誇るキャンポスブラザーズ社。日本の販売総代理店を務めるデルタインターナショナルでは、学生の手でアーモンドの木を育てて商品化することを目指す玉川大学の...

原点は休憩中に見上げたキウイ 全国で食材発掘、生産者と企業つなぐ サッポロビールの地域創生事業

 明治9年(1876年)、北海道で新たな産業を興すべく設立された「開拓使麦酒醸造所」をルーツとするサッポロビール。創業150周年を迎える今も、その“開拓”の精神は息づく。ビール会社としての枠にとらわれない発想力を武器に、事業領域拡張の最前線で奮闘する人物に迫った。一次産業を担う各地の生産者と企業のバイヤーをつなぎ、農林水産物の需要創出をサポートするサッポロビールの地域創生事業。その原点は、外食企業のコンサルティングを手がける部署で九州の拠点に配属されていた、一人の担当者のひらめきだった。

カキ養殖の展望を聞く〈前編〉 “殻付き”市場拡大 環境変化と効率化に対応 シーパジャパン・吉本剛宏社長

瀬戸内海で養殖カキが甚大な被害を受け、生鮮市場だけでなく加工メーカーや流通にも影響が及んでいる。こうした中、従来の養殖方法とは異なるシングルシード養殖法が注目されている。

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。