加藤産業は14～16の3日間、神戸国際展示場で「グループ秋季総合食品展示会」を開催。3年ぶりとなる今回は、『流通を最適ソリューション』をテーマにメーカー391社が出展。全国の主要得意先約3千200人（事前登録者）を集めた。メーカーの内訳は加工食品205社、業務用・低温105社、酒類81社。
ソリューションコーナーでは、「主体性・共感性・合理性」をキーワードに「魅力的な買い場づくり」を提案。例えば家族連れに向けては、子どもだけでなく大人に人気のキャラクターを示したり親子で一緒に料理できる商品を紹介したりと、楽しさが共有できるような提案を行った。
自社ブランド「カンピー」のコーナーでは、女性チームが開発したヤンニョムチキンやビビンバの素を試食提供。担当者は「手作り感や健康を訴求できる」とアピールしていた。
「地域元気＆こだわり製品」のコーナーには全国から49社が集まり、イチ押し商品を売り込んだ。にとん屋（宮崎市）はヒット商品「焼肉ザパンチ」の姉妹品「餃ザパンチ」を新たに発売。「餃子に合うよう塩味を抑え、顆粒タイプにした」という。
低温食品のゾーンでは、冷凍食品をテーマに沿って展開。ご当地餃子やアイス、国産凍菜など市場の拡大が期待される商材を集めた。酒類は大幅な値上げが予想されるボジョレーヌーボーに代わり、缶ワインや国産ワインへのスイッチを提唱。酒類全般の価格上昇に対しては、リーズナブルな外国産ビール類などを紹介した。
「提案力高め成果を」加藤社長
加藤和弥社長は会見で、総合展示会や最近の消費環境について次の通り語った。
【総合食品展示会について】
春と秋にそれぞれ、新製品発表会と総合食品展示会を開いている。新製品発表会は商品が主役ということをもっと強めていきたい。
総合展示会はわれわれのソリューションとともに、商品取引という場面以外の全体的な取り組みを提案する場として強化したい。消費者の行動が変わる中、来期は小売業と新しい取り組みをしていく年になると思われる。その中で新製品発表会と総合展示会を使い分けながら、有効に活用してもらいたい。
【消費環境の変化】
値上げについてはどうしようもない現実であり、環境要因として受け止めなければならない。とはいえ、消費者から見て価格が上がるのはウエルカムなことではない。購買意欲を減退させないような努力が必要。
食品は基本的に生活必需品だが、嗜好品から絶対に必要なものまで温度差がある。どうしても必要なものは一時的に需要が下がっても戻ってくるだろうが、そうでないものは価格が上がると手が伸びにくい。カテゴリーごとにやるべきことは変わってくる。
価格に頼る販促からの脱却は永遠のテーマだが、今はまさに価格に頼れない環境にある。それが常態化する中で提案力を高めていくことが成果につながる。メーカー、小売業と一体になって、そのレベルを高めたい。
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