4.4 C
Tokyo
8.5 C
Osaka
2026 / 01 / 07 水曜日
ログイン
English
加工食品缶詰・瓶詰・レトルト食品アレルギー物質含む原材料を一切使わずに開発された「こどものためのボンカレー」が好調 導入店舗数2倍以上に拡大 大塚食品

アレルギー物質含む原材料を一切使わずに開発された「こどものためのボンカレー」が好調 導入店舗数2倍以上に拡大 大塚食品

 大塚食品が昨年8月にリニューアル発売した「こどものためのボンカレー」が好調に推移している。

 3月13日、発表した森川慎太郎製品部レトルトチームリーダーは「スーパー・ドラッグストアチャネルはもちろんのこと、ベビー用品専門店などの取り扱いが増え、導入店舗数が発売時(昨年8月)から2倍以上となっている」と胸を張る。

 同商品は、手作りカレーのようなおいしさを担保しつつ、野菜がとれて塩分に配慮、肉などのアレルギー物質を含む原材料を一切使わずに開発されたもの。

 昨年のリニューアルで、野菜使用量を生換算で前身商品と比べて約4倍の80gとした点も特徴。野菜量を増やしながら子どもの好みの味となるよう、旨みや甘みを引き出すべく試行錯誤を重ねて開発された。

 ターゲットは3-6歳の未就学児。食べやすさを考え、じゃがいもなどは小さめのサイズとなっている。そのほか、塩分量を前身商品の1.6gから1.2gへと低減したことと、従来からの特長としてレンジ調理できることも訴求ポイントとしている。

 「子育て世代の方々にどんどん良さが伝わり、リピーターが定着しつつある状況。お取り扱い企業の方々も“こういう商品は品揃えしなければいけない”とのご理解が進んだこともポイントとなっている。とてもいい流れになっている」と期待を寄せる。

関連記事

インタビュー特集

食品産業センター 荒川隆理事長に聞く 「食サス」設立でサステナ課題深掘り フードサプライチェーン全体の連携で

日本の食品産業は、国内外から調達された農畜水産物を原料として、健康で豊かな生活を送るために必要な加工食品を安定的に製造・供給する産業として発展してきた。

小川珈琲、バリスタ育成とコーヒー産地での活動に先駆的に取り組みブランド力向上 基盤強固に新事業を展開 宇田吉範社長CEOが意欲

9月1日から現職の宇田吉範代表取締役社長/CEOは、バリスタとコーヒー産地での活動に先駆的に取り組み、小川珈琲のブランド力を引き上げた立役者。

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。

国際的情報豊富な感覚で審査を展開 細分化したフードセクターに精通した審査員多数 SGSジャパン(SGS) 審査登録機関

SGSはスイス・ジュネーブに本拠を置き、試験・検査・認証機関としては世界最大級の規模である。世界115カ国以上に2500以上の事務所と試験所を有し、各産業分野における検査や試験、公的機関により定められた規格の認証などを行っている検査・検証・試験認証のリーディングカンパニーである。

キンレイ「鍋焼うどん」、さらにおいしく進化 自社工場でかつお節を削り出した理由とは 50年のこだわり脈々と

キンレイの冷凍具付き麺「お水がいらない」シリーズが販売好調だ。2010年に立ち上げ、昨24年までに累計2億食以上を販売している。