7.9 C
Tokyo
7.9 C
Osaka
2026 / 02 / 12 木曜日
ログイン
English
農水畜産業水産第43回「海とさかな」自由研究・作品コンクール 小学生の創意工夫キラリ ニッスイ協賛

第43回「海とさかな」自由研究・作品コンクール 小学生の創意工夫キラリ ニッスイ協賛

ニッスイが協賛する第43回「海とさかな」自由研究・作品コンクール(主催:朝日新聞社など)の表彰式が、12月13日にオンラインで開催された。国内外の小学生から2万3005点もの創意工夫あふれる作品が集まり、研究部門・創作部門で各8作品、合計16作品を農林水産大臣賞、文部科学大臣賞など最優秀賞に選出、表彰状・楯や副賞(図書カード5万円分、黒瀬ぶり1尾)が贈呈された。

海とさかなの不思議な驚きを、子どもらしい発想で取り組む研究作品や、絵や作文などで表現する創作作品を募集するもの。1982年に開始して以来、累計の応募作品数は93万7196点にのぼる。今回の最終審査会は11月9日にニッスイ本社で実施。猿渡敏郎審査委員長(東京大学大気海洋研究所助教)は「海や水辺で発見した感動を忘れず、悩みながら作品に仕上げた皆さんの努力は素晴らしい。その過程では家族をはじめ魚屋さん、釣具屋さん、大学、水族館まで出向いて調べたこともあると聞いた。今回の表彰は作品づくりを手伝った大人も喜んでいる。その方々への感謝も忘れないで欲しい」と講評した。

研究部門は農林水産大臣賞に長柄翠夏さん(5年)の自由研究「魚によって骨はどう違う?」、文部科学大臣賞に中川陽さん(6年)の同「秋田にいないはずの魚 ギギ?の研究」、ニッスイ賞に早川陽人さん(2年)の同「うなぎのねりえさレシピ」、創作部門は農林水産大臣賞に奈良芹香さん(5年)の工作「みやぎの旬のカレンダー」、文部科学大臣賞に樋詰駿さん(4年)の作文「きぼうのクロダイ」、ニッスイ賞に鈴木あみ香さん(5年)の工作「まいごのプラヌラ」などを選出した。

オンライン表彰式には最優秀賞受賞の全16人が参加
オンライン表彰式には最優秀賞受賞の全16人が参加

オンラインの表彰式には最優秀賞を受賞した全16人の小学生が参加。「これからも釣った魚を研究して食べてみたい」「祖父に魚のさばき方を教えてもらい自分でもできるようになった」などと喜びを語った。ニッスイの井上浩志執行役員は「これからも優しい気持ちで海や水産物に興味を持ち続けてくれたらうれしく思う」などと子どもたちに呼びかけた。

表彰式の合い間には16人が自身で考案したクイズをそれぞれ出題。魚や海を研究した生徒たちだけに難問揃いだったが、正解が続出し関心の高さをうかがわせた。

関連記事

インタビュー特集

学生が育てるアーモンドの木 明日の社会へ価値循環 デルタインターナショナル×キャンポスブラザーズ

アーモンドの世界的産地である米カリフォルニア州でも、トップクラスの供給量を誇るキャンポスブラザーズ社。日本の販売総代理店を務めるデルタインターナショナルでは、学生の手でアーモンドの木を育てて商品化することを目指す玉川大学の...

原点は休憩中に見上げたキウイ 全国で食材発掘、生産者と企業つなぐ サッポロビールの地域創生事業

 明治9年(1876年)、北海道で新たな産業を興すべく設立された「開拓使麦酒醸造所」をルーツとするサッポロビール。創業150周年を迎える今も、その“開拓”の精神は息づく。ビール会社としての枠にとらわれない発想力を武器に、事業領域拡張の最前線で奮闘する人物に迫った。一次産業を担う各地の生産者と企業のバイヤーをつなぎ、農林水産物の需要創出をサポートするサッポロビールの地域創生事業。その原点は、外食企業のコンサルティングを手がける部署で九州の拠点に配属されていた、一人の担当者のひらめきだった。

カキ養殖の展望を聞く〈前編〉 “殻付き”市場拡大 環境変化と効率化に対応 シーパジャパン・吉本剛宏社長

瀬戸内海で養殖カキが甚大な被害を受け、生鮮市場だけでなく加工メーカーや流通にも影響が及んでいる。こうした中、従来の養殖方法とは異なるシングルシード養殖法が注目されている。

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。