原材料価格をはじめとするコスト増と想定を超える為替の円安は、食品メーカーの業績にも大きな影響を与えた。3月期決算企業の2023年度第1四半期業績（4～6月）は、海外事業の貢献や価格改定効果などにより売上高上位15社が増収、うち7社は増収増益となる一方、4社は増収二ケタ減益という結果となった。
増収増益グループの中では、マルハニチロ、日清製粉グループ本社、キッコーマン、日清オイリオグループ、ヤクルト本社が二ケタ増収二ケタ増益。
マルハニチロは、売上高前年比19.6％増、営業利益98％増となった水産資源事業が寄与。日清製粉グループ本社は、小麦相場上昇や為替要因などにより国内外製粉事業が好調に推移したこと、キッコーマンは国内事業が堅調に推移したことに加え、海外事業が好調に推移し、収益を押し上げた。日清オイリオグループは国内外の加工油脂、油糧が牽引。ヤクルト本社は、主力商品の販売が好調に推移した国内事業が牽引役となった。
味の素はヘルスケアセグメントで、為替要因と医薬品、食品アミノ酸の増収効果により増益。日清食品ホールディングスは、主要事業会社である日清食品が二ケタ増益となったほか、中国地域が二ケタ増収二ケタ増益と貢献した。
一方、二ケタ増収、二ケタ減益となったのは日本ハム、不二製油グループ本社。
日本ハムは海外事業が収益両面で貢献したが、コスト増や先行投資増などによる加工食品事業、飼料価格高騰の影響などを受けた食肉事業の減益がマイナス要因となった。不二製油グループ本社は、大豆加工素材事業を除き二ケタ増収となったが、植物性油脂は北米新工場稼働に伴う減価償却費など、業務用チョコレート事業は北米での人件費などといった固定費の増加などが影響した。
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