中四国スーパー、7月ショックは想定以上 下期は矢継ぎ早の増税対策

中四国に展開するスーパーの第2四半期業績は厳しい結果となった。その大きな要因は、気温が低く梅雨明けが遅れた7月の不振だ。イズミの三家本達也専務は「減益のかなりの部分に影響した」と指摘する。

そのイズミは増収減益。5店の新規出店があり前年比3.1%の増収となったが、出店経費を見込み当初から減益を計画していた。しかし、「結果は予想以上の大幅減益」(同)で、営業利益は15.6%減少した。気温の低い夏が衣料品の低迷を招き、粗利益率は衣食住すべてで前年割れに。

フジは増収増益だったが、単体は粗利益率の低下が影響し減益に。昨年7月の西日本豪雨では保存食や飲料などの特需があったため、今年はその反動が予想された。「7月は一定の苦戦を予想し、販促を強化した」(山口晋社長)。しかし、天候要因も相まって予想以上に低迷。「好調だった第1四半期から一転、7月は季節品を中心に衣食住が全般的に大苦戦した」(同)と振り返る。

マックスバリュ西日本は増収減益。マルナカ、山陽マルナカが連結に加わったため95%の増収となったものの、営業利益は29.8%減少。営業時間の短縮などにより、マックスバリュ個別で売上げが72億円、利益は15億5千万円ほど計画に及ばなかった。

平尾健一社長は「既存店で夕方以降の売上げが伸ばせなかった」と説明する。上期はすべての月の売上げが全店・既存店とも前年を割り、特に7月についてはいずれも前年比90%を下回った。このほか、天満屋ストア、ハローズとも減益決算となった。

巻き返しを図りたい下期だが、今月から消費税率が引き上げられた。各社とも10月のスタート当初は、売上げが前年比70~80%と低迷。中旬以降、回復傾向にはあるものの、今後の消費動向は不透明感を増すばかりだ。

フジは「販促を重ねすぎると言われるぐらい重ねた」(山口社長)とチャージやポイントによるキャンペーンを相次ぎ展開。イズミも食品と雑貨を中心に350品目を最大3割値下げし、1千300アイテムのポイントを5~30倍にするセールを実施。マックスバリュ西日本はチラシや催事にかかる経費を抑え、その分をポイント販促に集中させている。

このように各社は消費を喚起しようとさまざまな施策を打ち出しているが、各エリアにはそれなりの規模を持ちながら、減資を行うことでポイント還元制度の対象となっているチェーンストアがある。今はさまざまなキャンペーンに消費者も戸惑っている様子だが、フジの山口社長は「今後、ポイント還元が周知されると、それらの店にある程度のお客さまが流れることも予想される」と警戒感を強めている。