日本冷凍食品協会（会長・大櫛顕也ニチレイ社長）はこのほど、「冷凍食品の利用状況実態調査」の結果を公表した。それによると、冷凍食品を利用している人は年々増加しており、特にコロナ禍を機に冷凍食品の利用を始めたという回答が約1割に達し、新たなユーザー獲得につながっていることが分かった。調査サマリーは次の通りとなる。
スクリーニング調査（n＝10000）によると、冷凍食品を月1回以上利用する人は、（女性）18年80.9％→22年87.7％に、（男性）同78.7％→85.1％と増加傾向が続く。
「以前は利用していたが、一時利用をやめ、コロナ禍で再び利用を始めた」や「これまで利用したことがなかったが、コロナ禍で初めて利用した」というように、コロナ禍を機に利用を始めた人は約1割（9.7％）に達した。
冷凍食品の利用頻度は、男女とも若い層で「毎日」「週2～3回」を合わせたヘビーユーザーの割合が高い。
冷凍食品を「自分で購入して、自分で調理している」男性は47.2％と半数近くで過去最高。「家族が購入し、自分で調理している」（18.1％）と合わせると、約3人に2人（65.3％）が「自分で調理」。特に、25～34歳男性は「自分で購入して、自分で調理している」が過半数（55.2％）を占め、「自分で調理」は73.6％となった。
冷凍食品の購入目的は、男女とも「自宅で食べる夕食」がトップ、続いて「自宅で食べる昼食」が続く。女性は「自宅で食べる昼食」が51％と、初めて5割を超えた。
コロナ禍による食材の買い物方法や内容の変化について、「買い置きできる食品の購入」が増えた（とても＋やや計）という回答をした人は、女性は47.5％で半数近くに、男性は34.9％で約3人に1人。
買い物方法では、料理や食材のデリバリー・配達やネットスーパーなど「宅配」の利用がいずれか一つでも「増えた」が男女とも3割前後（女性31.2％、男性27.2％）。なお、冷凍食品の宅配利用率は横ばい。
今後、冷凍食品が値上げされた場合、「10％未満の値上げ」であれば、男女とも6割近く（女性56.8％、男性57.6％）は「今まで通り購入する」が、10％以上になると大幅に減少すると回答した。
調査は22年2月19～20日にかけて、冷凍食品を「月1回以上」利用している全国の25歳以上の男女1千250人（各625人）にインターネット調査を実施。
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