食物アレルギー 学校現場で関心高まる 対応商品を買いやすい環境作りへ

学校の現場で食物アレルギーに対する関心が高まっている。食物アレルギー配慮商品を持つメーカーによる「プロジェクトA」は、5月に小学校向けの副読本を発刊。初版3万部を1か月で、希望のあった200校へ無料配布した。反響が大きかったことから9月には5万部を増刷。11月にはそれらも配り終える見通しだ。

食物アレルギー罹患者の多くは子どもであり、関連する商品を販売するメーカーも常にそれを意識しながら商品開発を行ってきた。ただ、アレルゲン不使用の商品を販売するメーカーは増えたものの、扱う店舗は限られ導入されたとしても定番棚に埋もれることが多く、店内を探し回らなければならない。必要とする消費者も提供するメーカーもどこでも買える状況を望んでいるが、売場はなかなか広がらなかった。

だが、ここにきてESGやCSRの観点から小売業もさまざまな取り組みを進めており、食物アレルギーに対する認識も高まってきた。関連商品をコーナー化する店舗も徐々に広がっている。また、学校では給食あるいは備蓄食において、食物アレルギーに配慮した食品を最初から導入するケースも増えている。

今回、プロジェクトAが小学校向けに副読本を発刊した背景には、当事者である子どもたちに食物アレルギーを日常的なものとして受け入れてほしいという思いがある。そして社会に関連商品の必要性が認識されれば、今より買いやすい環境づくりにつながる可能性は大きい。学校現場での関心の高まりや小売業の新たな取り組みが、後押しとなることが期待される。