おにぎりアクション 写真投稿で途上国に給食を 食品メーカーも支援

テーブル・フォー・ツー(TFT)は、おにぎりの写真投稿で途上国に給食を贈る「おにぎりアクション2021」を実施、食品企業など30の企業・団体も支援する。

TFTは、先進国と開発途上国間に存在する肥満と飢餓という食の不均衡を解消し、双方の人々の健康を同時に改善することをミッションに掲げる。ソリューションの一つとして、参加者がヘルシーな寄付付きの食事を摂るとTFTを通して途上国に給食が送られるというプログラムを展開しており、650の企業・団体が参加している。

「おにぎりアクション」は国連が定めた10月16日の世界食糧デーを記念して、10月5日~11月5日まで行われるもの。おにぎりにまつわる写真に「#OnigiriAction」を付けてSNSまたは特設サイトに投稿すると、協賛企業が寄付し、TFTを通じてアフリカ・アジアの子どもたちに給食5食(100円)が届く仕組みだ。期間中は何度でも無料で投稿できる。15年から実施しており、昨年まで累計で約100万枚の写真が投稿され、540万食を届けた。

今年は「手触り感のある人間の暮らし」をテーマに掲げる。おにぎりアクションの先にある「人間の暮らし」に焦点を当て、インスタライブなどで発信。4年連続でトップスポンサーを務める日産セレナだけでなく、コーポレートパートナーとしてオイシックス・ラ・大地、日本水産、フジッコ、はくばく、井村屋グループ、ニコニコのりといった食品企業も支援に回る。

日産セレナは車とおにぎりの写真を募集し、1枚当たり通常の2倍となる給食10食を贈る。日本水産は冷凍おにぎりを使った写真を募る。SNSだけでなく告知パッケージを使った「大きな大きな焼きおにぎり」も投入し、デジタルとリアルの双方で呼びかける。併せて象印マホービンが当たるキャンペーンも実施して認知向上を図る。

支援実施地域では、給食により食のために教育をあきらめることが減り、教育機会が創出されるなどの効果もみられるという。コロナ禍で休校している地域では食材パックを提供するなどしているが、国連の発表では世界の飢餓状態は悪化しているといい、TFTでは、「おにぎりアクションが(改善の)その一歩に」と期待を寄せている。