食品業界 コロナ禍の生き残り策模索 内食化が環境変化の引き金に

新型コロナウイルス感染症拡大による消費者行動や価値観の変化により、食品・飲料業界はあらゆる角度からの変革が求められている。商品本来の価値が見直されると同時に新しい価値も浮上。これらにどう対応するかアフターコロナの大きな課題となりそうだ。

コロナによる消費者の象徴的な行動変化は外出自粛要請による巣ごもりや家飲み、内食化が定着したことだ。自宅での過ごし方が多様化し、在宅時間の増加で朝食以外の昼食・夕食シーンや小腹満たしなど新たなニーズも浮上。「おうちごはん」には手軽なインスタント食品や冷凍食品、レトルト食品の利便性や手軽さが見直され、塩分や糖質、脂質など新たなコンセプトも焦点になっている。

コロナ禍で好走したインスタント食品は、大きく分けてインスタントラーメン、インスタントコーヒー、即席みそ汁、アルファー米などの「乾燥食品」。カレーやシチュー、麻婆豆腐などの「レトルト食品」。炒飯、餃子、惣菜などの「冷凍食品」に大別される。コロナ拡大など外部環境の変化によりニーズ変化が加速し、各分野が独自の進化を遂げている。いずれも調理不要で食べられる簡便・時短食品として脚光を浴びており、加工技術の進化や多様な栄養成分により、おいしさとともに健康志向でも選ばれる時代になった。レトルト食品は加圧加熱殺菌され常温で長期保存ができるため、防災食や備蓄食としても注目され、冷凍食品は調理の時短や個食・孤食ニーズなどの高まりも好調の背景になっている。

コロナ禍では健康食品や機能性食品需要も加速している。続々と登場する新製品と、特定保健用食品からの需要流出により市場が拡大した機能性表示食品の市場規模は3千億円を突破。体脂肪低減、ダイエット、高血圧抑制など定番エビデンスのほか、コロナ禍ならではの免疫力やストレス緩和、睡眠サポート、筋肉サポートなど新たなエビデンスによる商品も登場し、特にECチャネルで急速に広がっている。

コロナ禍においては、企業がいかにビジネスを続けるかという「持続可能性」も問われ、持続可能な開発目標「SDGs」に対する関心も高まっている。SDGs達成を通じて社会課題解決につながる新製品や新サービスを、経営戦略の柱に位置付ける企業が増えてきた。

地球環境に悪影響を与える廃棄物問題は深刻で、原材料や容器などを通じてサステナブルな循環型経済への転換を進める企業が増え、飲料業界ではリサイクル素材のPETボトルやラベルレスボトルを導入することでSDGsへの取り組みを強めている。また、動物性原料を使わず、植物由来の原料でつくったプラントベースフードによってSDGsに貢献する動きも活発化。大豆ミート(代替肉)の市場規模は過去10年で数倍に拡大。さらにSDGsの観点から食品ロス削減に取り組む企業も増えている。

社会貢献にどれだけ取り組んでいるかが、企業や商品評価に直結する時代となっており、これが企業イメージに好影響をもたらし、結果として新たなビジネスチャンスを生むきっかけにもなっている。