高砂香料工業 中計で過去最高収益目指す 「Vision 2040」策定

高砂香料工業は25日、「Vision2040」および次期3か年中期経営計画を桝村聡代表取締役社長、川端茂樹取締役常務執行役員、木林孝之執行役員管理本部長がオンラインで発表した。

昨年、創業100周年を迎えた同社は、「高砂グループとしての『ありたい姿』、グローバルの全従業員が共感し、一丸となって達成を目指す」ため、2040年度を最終年度とする「Vision2040」を策定。ここでは「人にやさしく、環境にやさしく」をスローガンとし、具体的には「多様な価値観を尊重する」「自然と共生し、人々の生活に彩りを与える」「夢と誇りを持って未知の世界へ挑戦する」「常に高い技術を追求する、かけがえのない会社」の4項目に取り組む。

「世界の香料市場は、中国、東南アジア、南アジア、中南米、アフリカなどに加えて欧米でもまだ成長していくと予想し、2040年は現在の売上高の約2倍に当たる3千億円を目標とし、営業利益は現在の営業利益率3%を5%に改善させ150億円を目指す」(桝村社長)方針を明らかにした。

また、次期3か年(2021-2023年度)中期経営計画をNew Global Plan(NGP-1)と名付け、海外の成長促進、国内の利益改善、サステナビリティ推進の三つの基本方針を掲げた。「以前は海外の利益が安定しない中で日本が安定した利益を生み出すという利益構造だったが、近年は海外拠点が売上高、営業利益ともに安定的に成長している。国内は大きな市場の拡大が見込めず、近年は厳しい状況が続いている。しかし、海外の成長が著しいとはいえ、今なお売上高が全体の4割以上を国内が占めていることから、安定した収益を生み出す基盤としての役割を担う地域となるべく利益改善を目指す」考えだ。

この基本方針の実現のため、前中計と同じ「人材開発」「事業成長戦略推進」「顧客満足度向上」「技術革新」「利益体質改善」の五つを柱に位置付け、グローバル展開やサプライチェーンの合理化、サプライヤーとの関係強化など七つの重点課題を掲げた。

NGP-1の定量目標(2024年3月期)は、売上高1千700億円(21年3月期予想1千480億円)14.9%増、営業利益75億円(50億円)50%増、営業利益率4.4%(3.4%)プラス1ポイントとし、「過去最高の収益を目指す」。

地域別のうち日本は「21年3月期はコロナの影響によりフレーバー部門で飲料、菓子向け香料が不調で、売上高、営業利益ともに低調見込みだが、今後は徐々に回復するとみて、売上高730億円(644億円)、営業利益19億円(3億円)を見込んでいる」。

なおフレーバー事業の施策として減塩、減糖、代替肉製品を「KOKU」やマスキングなどの技術を生かしたソリューションを計画。なかでも代替肉製品は「競争は激しいが新たなマーケットができている」とし「既にアメリカでのお客さまとの関係でトライしており、世界的に広がればわれわれのビジネスとしてもそれなりの恩恵が得られる」と見通している。