熱分解装置で廃棄物を再利用 小売業、食品工場へ提案 アルパ

水処理・環境機器装置などを製造販売するアルパ(大阪市平野区)は、食品メーカーやスーパーの廃棄物を処理するための熱分解炭化装置(PWCD)の販売を強化する。

PWCDとはプラスチックや木材、紙・布類などを300℃から1千200℃で熱分解し、炭化物や電気エネルギーに変換する装置。PWCDの後に併設される蒸気ボイラーも開発されており、生成された炭化物を利用し発電もできる。

一番の特徴は廃棄物を熱分解すること。燃焼する場合との大きな違いは煙や有毒ガスだけでなく、灰や燃えカスも発生しない。また、焼却炉と違い法律で規制されていないため、認可を受ける必要もない。

さらに、電解スクラバーによって臭気が発生しない、生成された炭化物はエネルギーだけでなく肥料などにも再利用できるといったメリットが挙げられる。

プラスチックや紙類のほか、焼酎や茶葉などの搾りかす、食品残飯や加工残渣などを燃料化できる点を訴求しながら、食品工場やスーパー、コンビニ、外食チェーンなどへ向け提案する考えだ。

中村信一社長は「これまで産廃として処理費用を使い処分していたものを、燃料として再利用することのメリットは大きい。コロナ禍であらゆる物事の見直しが進む今こそ、整然とした環境を再び作るため役に立ちたい」と話している。

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