コロナ禍の今こそ支援活動を 「地域の居場所づくりサミット」オンライン開催 キユーピー

キユーピーみらいたまご財団は、6月13日に第6回「地域の居場所づくりサミット」を新型コロナウイルス感染症予防の観点から初のオンラインで実施した。子ども食堂など食体験を軸に地域の居場所づくりに関する情報提供と交流を目的にしたもので、200人が参加した。

当日は、財団が19年に総額1千557万円を支援した47団体から2団体が活動報告。平野覚治全国食支援活動協力会専務理事 子ども食堂を運営する団体にアンケート調査した。半数以上は、食材や弁当の提供など新たな活動を実施しているが、半数近くは行政との連携ができていない。活動資金の確保が課題と答える団体も多かった。

 ◇ ◇

近藤博子 一般社団法人ともしびatだんだん代表理事

給食がなくなり昼食を準備することが困難な家庭も増えた状況から、新しくどんぶり弁当の提供を始めた。行政や青年会議所と連携することで今まで以上に多くの世帯とつながり、情報を交換することができた。

西野博之 NPO法人フリースペースたまりば理事長

休校期間中も感染拡大防止を徹底しながら活動を続け、外出自粛の子ども向けに新たにオンライン講座を実施した。コロナ禍において、食を通した居場所の確保は社会課題。このような時だからこそ、知恵を絞って考えることが重要。

山崎美貴子 東京ボランティア・市民活動センター所長

キユーピーみらいたまご財団は、時代の流れをみながら柔軟に対応を変えている。今日の発表から勇気をもらい、未来への希望を得た。食を一つの文化として考え、協力しながら子どもの居場所づくり活動を進めていきたい。

三宅峰三郎 キユーピーみらいたまご財団理事長のあいさつ

コロナ禍の影響を大きく受けている方、今こそ支援を必要としている方がいる。さまざまな工夫で支援している皆さまと思いを共有する場をつくるためにサミットを開催した。今後も前向きに支援活動を続けるため、新しい生活様式での子どもの居場所づくりを考えていきたい。