食品大手、売上高前年並みもコスト対応進み利益改善 2Q業績

主要食品NBメーカー(2020年3月期/上場売上高上位20社)の第2四半期業績は、増収12社、増益12社となった。M&Aによる変動を除き、売上高は各社とも小幅な増減でほぼ前年並みとなったが、利益は各種コスト増への対応が進み、2ケタ減益は前同の8社から2社に減少、全体的には堅調に推移した。

売上高上位3社(明治ホールディングス、日本ハム、味の素)は、明治ホールディングスが増収増益、日本ハムが減収減益、味の素が減収増益となった。

明治ホールディングスは売上高、営業利益とも過去最高を更新した。ヨーグルトなどの発酵デイリーは1.9%減と苦戦したが、チョコレートが伸長した菓子が3.9%増、乳幼児ミルク、流動食が牽引した栄養が5.2%増と売上高を伸ばしカバーした。

日本ハムは、売上高は加工事業本部が0.8%減となったこと、事業利益は海外事業本部が黒字転換したものの、食肉事業本部の19.5%減が響いた。味の素は、売上高では動物栄養が大幅な減収となったことなど、事業利益は動物栄養の大幅減収要因に加え、持分法による損益にプロマシドール・ホールディングス社の商標権に係る減損損失を計上したものの、加工用うま味調味料、国内外の冷凍食品が大幅増益となったことなどにより増益を確保した。

増収率が大きい日清製粉グループ本社は、豪Allied Pinnacle Pty Ltd.とトオカツフーズの新規連結効果、不二製油グループ本社は、業務用チョコレート事業は米国ブラマー社の子会社化によるもの。

営業利益については、日清オイリオグループ、伊藤ハム米久ホールディングス、雪印メグミルクが2ケタ増益。日清オイリオグループは主要原料相場が前年に比べて低い水準だったことやコスト削減、付加価値品の拡大が寄与。伊藤ハム米久ホールディングスは海外食肉事業の収益改善効果、雪印メグミルクは原材料、オペレーションコスト増、販売物量減による利益減といった減益要因を、販売単価差、宣伝促進費の減などの増益要因でカバーした。

一方、2ケタ減益となったのが江崎グリコと日清食品ホールディングス。江崎グリコは海外での積極投資に伴う販売促進費等の増加や冷菓部門での売上原価率の上昇、日清食品ホールディングス(IFRS)は関西工場稼働に伴う減価償却費の増加や原材料価格、物流費の上昇等を受け日清食品が減益となったこと、前期その他収益に計上した不動産売却益(52億円)の反動減も影響した。

営業利益率は、ヤクルト本社が前同比0.1ポイント上昇させたほか、明治ホールディングスが0.5ポイント、味の素も0.7ポイント上昇させた。