2020 / 04 / 09 木曜日
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保存食などニーズ高まる 東日本中心に売上高大幅増 2月食品スーパー

新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、インバウンド減などによる百貨店、内食機会拡大の影響を受けた外食の苦戦が伝えられているが、3月13日時点で情報開示している主要食品スーパーの2月度既存店売上高=表=は東日本エリアのチェーンを中心に大幅増となった。

在宅率増加の家庭需要にも貢献 アイリスオーヤマが保存食強化 既存のパックごはん商品は急伸

アイリスオーヤマは、保存性とおいしさを両立させた食品のラインアップを強化している。今回、アイリスオーヤマのグループ会社アイリスフーズが開発・販売を担い、レトルトカレー、フリーズドライ食品、フリーズドライ味噌汁の3つの成長カテゴリーに初参入した。

11月3日は“高野豆腐の日”

全国凍豆腐工業協同組合連合会(木下博隆会長)は、11月3日を「高野豆腐の日」に制定した。日本記念日協会には登録済み。凍り豆腐(高野豆腐)は和食の代表であり、「日本の食文化の伝承とそのすばらしさを再発見してほしい」「おせち料理を食して家族で健康な新年を迎えていただきたい」との考えから、

新型コロナウイルス 内食需要を喚起 意外な伝統食品も

新型コロナウイルス感染拡大の影響が乾麺にも及んでいる。コメやパン、インスタントラーメンが品薄になったことで、主食であり保存性の高い乾麺に注目が集まっている模様。PBや低価格NBを中心に動きよく、関係者によると「夏の需要期並みの注文が来ている」という。

アサヒ飲料、炭酸カテゴリーを強化 主要ブランド軸足に1億ケース目標

アサヒ飲料は今期(12月期)、「三ツ矢」「ウィルキンソン」など主要ブランドを中心に炭酸カテゴリーを強化していく方針を明らかにした。これについて20日、都内で事業方針説明会に臨んだ岸上克彦社長は「アサヒ飲料の顔としてのお客さまにご理解いただけるカテゴリーを考えた。

日清食品ホールディングス株式会社 代表取締役社長・CEO 安藤 宏基氏

即席麺業界は、人件費、物流経費の値上がりなどを含め、価格改定をしなければならなかった。これは他の加工食品業界もほぼ同じだと思う。即席麺業界としては、7月の冷夏、9月、10月の台風など天候異変が大きく影響した。日清食品としては、連続テレビ小説「まんぷく」効果で昨年4〜5月は大変快調。6月は値上げの影響で落込んだが、7月は冷夏で想定以上に盛り返した。

ローリングストック 備蓄食品に広がり 常温で長期保存可の惣菜も

今年は8月の九州北部豪雨や9月の台風15・19号など自然災害が相次いだ。災害に対する備えとして食料・飲料・生活必需品の備蓄に関心が集まり、防災のために特別に用意するのではなく、できるだけ普段の生活の中で利用する「ローリングストック」も注目された。

台風19号 即席麺、水など駆け込み需要多発 物流混乱、一部で欠品続く

12日に東日本エリアを襲った台風19号は、広範囲にわたり爪痕を残した。千曲川、阿武隈川など東日本エリアの河川では、堤防の決壊や増水した水が堤防を超えるなどにより、宮城県・福島県・栃木県・茨城県・埼玉県・東京都・長野県の一部地域など浸水エリアが広範囲に及んだ。

想定外への備え

自然の猛威をまざまざと見せつけられた。台風19号は東日本の広範囲に甚大な被害をもたらした。記録的な大雨により堤防の決壊、浸水が相次ぎ、今も人々の生活に多大な影響を与えている。

即席食品で備え万全に ローリングストック新提案 日清食品

9日、首都圏を直撃、千葉県を中心に甚大な被害をもたらした「2019年台風第15号」は、災害備蓄の重要性を再認識させるものとなったが、日清食品は今月から自然災害などで電気、ガス、水道が使えない万一の状況でも、いつもと同じ温かい即席食品が食べられる防災備蓄セット「カップヌードル ローリングストックセット」を

防災月間が開幕 家庭はローリングストック 自治体は賞味期限商品

9月1日の「防災の日」を契機に全国で防災訓練や防災イベントが開催されている。スーパーでも防災コーナーが開設され、食品メーカーも防災に焦点を当てた開発製品や防災セットなどを発表。展示会でも防災コーナーが開設され、中には冷蔵庫に残った食材を使った防災メニュー提案も行われている。

備蓄需要強まり非常食多様化 アレルギー対応は当たり前 ハラールや介護食も

昨年の西日本豪雨や大阪を襲った台風、各地で頻発する地震など、自然災害がもたらす被害が深刻化するとともに、防災への意識は強まり、学校や官公庁にとどまらず、一般企業や家庭での備蓄需要も拡大している。

北海道地震 想定外のブラックアウトがサプライチェーン直撃

6日未明、北海道胆振(いぶり)地方を震源に発生した北海道胆振東部地震は、北海道管内のほぼすべての電力供給がストップするブラックアウトを引き起こし、食品メーカーや流通を直撃した。

神戸発の備蓄食を 商品化へ向け市民が試食

神戸市は家庭での備蓄を推進する狙いで、市民の意見を取り入れた新しい備蓄食の開発を進めている。普段の食事をしながら買い足すローリングストック法に基づき、家庭で備えるきっかけにしようと「KOBEそなえとうパントリー」プロジェクトを結成。

備蓄食「東京備食」 笠原シェフが監修

国分グループ本社はセブン―イレブン・ジャパン、コックコーターとともに「東京備食プロジェクトチーム」を編成し、災害時に備えた家庭内の備蓄を見直してもらうための啓発活動として、「東京備食試食会」を防災の日に先立つ8月31日に開催した。

防災食、備蓄食を展示 アルファ―食品、井村屋など

日本気象協会とUR都市機構は東日本大震災から6年が経過し、一層の防災意識を広めようと8日、東京都豊島区東池袋のサンシャインシティで「いけぶくろ防災フェスタ」を開催。食品メーカーからアルファー食品と井村屋、明治が協賛した。
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